矯正治療に保険が適用できるケース

矯正治療に保険が適用できるケース

矯正治療は通常は自費治療であり、保険が適用となるケースはかなり限られています。では矯正治療で保険が適用となるのはどのような場合なのでしょうか。

矯正治療で保険が適用となるケースとは?

歯並びが悪い、出っ歯が気になるなど、歯並びの問題はまずその見た目に原因があると思います。これは審美性の問題であり、見た目を改善することを目的とした治療は保険適用できません。同じような意味で、ホワイトニングやインプラントも審美性を重視するため保険適用外となります。そんな中、矯正治療では下記のケースに限り、保険が適用されることがあります。

・顎変形症

顎変形症とは、上顎や下顎の大きさや形に異常があり、上顎と下顎の大きさのバランスが悪いことで噛み合わせに異常が起こる不正咬合、顔面の変形があることを言います。顎変形症かどうかは、矯正歯科(顎口腔機診断料が算定可能な施設)や口腔外科、形成外科で診断されます。成人の場合、顎変形症は通常の矯正治療では改善できないことが多く、外科処置が必要となります。出っ歯や受け口などの不正咬合が顎変形症に起因していると診断され、外科手術の適応と判断された場合に、保険適用となります。

・唇顎口蓋裂などの疾患に起因する咬合異常

厚生労働大臣が定める疾患に起因した咬合異常に対する矯正歯科治療の場合、保険適用で矯正治療を受けることができます。主な疾患として、唇顎口蓋裂・ダウン症候群・6歯以上の先天性部分(性)無歯症など、現在53の先天疾患が定められています。

・前歯3歯以上の永久歯萌出不全に起因した咬合異常(埋伏歯開窓術を必要とするもの)

 

保険適用される矯正治療を行うことができる保険医療機関のリストは、日本矯正歯科学会のホームページに掲載されています(http://www.jos.gr.jp/facility/)。

 

顎変形症に伴う保険適用で必要な治療について

出っ歯や受け口は保険適用外治療になることが多いですが、もしその原因が顎変形症によるものと診断された場合、保険適用で治療を受けることができます。しかし保険適用となる条件には、顎の外科手術が必要であること、指定の医療機関または施設で治療を受けることが定められています。今度は顎変形症に伴う保険適用治療のプロセスをご紹介します。

1.外科手術前に行う矯正治療・・・顎の骨の外科手術を受ける前に、矯正歯科で歯列矯正を受けます。通院期間は半年~1年ほどです。

2.顎の骨の手術および入院・・・保険適用には顎の骨の手術が必要不可欠です。決められた日に顎の骨の手術を行います。また日帰りはできず、1週間から4週間程度の入院期間が必要です。

3.退院後の矯正治療・・・顎の骨の手術に伴う入院期間が終わったあとは、再び歯列矯正を行います。治療期間は症例により異なりますが、およそ半年~1年ほどが多いようです。

4.保定期間・・・歯列矯正で整えた歯並びが後戻りしないよう、一般の歯列矯正と同じように保定期間に入ります。

 

自分の症例が顎変形症によるものかどうかは歯科医師に確認を

保険適用で矯正治療を受けることができるケースについてお話しました。もし歯並びの悪さや不正咬合の原因が顎の骨の変形と診断された場合、保険適用で治療することができます。金額的にも保険と自費では大きく異なりますが、外科手術が不安と感じるかもしれません。しかし、歯並びを整えることで得られるメリットは非常に多いため、歯並びの悪さや不正咬合にお悩みの方は、いちど歯科医院で相談してみてはいかがでしょうか。

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